なぜ自社サイト構築が必要か？
eコマースの拡大は消費者の購買習慣にも大きな影響を与えています。外出自粛期間中にオンラインショッピングが日常化したことから、外出自粛規制が緩和した後もその傾向が続いているようです。ii
買い物に街に出かける人が減り、ネットサーフィン人口が増える今、オンライン販売を始めない理由がないでしょう。マーケットプレイスの利用や、ソーシャルメディア経由の販売など、オンラインビジネスの方法はいくつかあります。ここで、自社サイトを開設するメリットを見ていきましょう。
自社サイトを持つべき5つの理由
1. ブランド構築を自分の手で – 自社サイトを持つことで、ブランド構築や管理がより簡単になります。マーケットプレイスでの販売では、自分でコントロールできる範囲に限界があります。自社サイト（URLやSNSのリンク）があれば、顧客が次第に認知し、扱っている商品やサービスに興味を示し始めます。自社サイトでの販売なら、広告やキャンペーンの告知などを商品と一緒に梱包することも可能です。
2. 顧客との関係を育む – サイトから直接商品を購入できるオンラインのベースを作ることで可能に。顧客との距離を縮めれば、リピートカスタマーの獲得につながります。顧客との関係性をさらに構築するには、ソーシャルメディアの情報のフォローや、サイト上またはSNSで口コミや画像、ビデオを共有し、購買を促すと良いでしょう。自社サイトで販売することのもう1つのメリットは、どの顧客が購入したかを把握しやすいので、マーケティング戦略を立てやすいという点です。
3. ビジネスの競争に打ち勝つために – 独自のサイトを構築すれば注目される機会も増えます。ブラウジング時のナビゲート、決済・発送方法など、顧客に合わせてカスタマイズした機能を提供しましょう。1人1人の声を大切にするあたたかいカスタマーサービスも忘れずに。自社サイトを持てば、顧客のニーズに合わせたショッピング環境を整え、商品のクオリティをわかりやすく表示することが可能になります。競合ブランドの多数の類似商品と一緒に並べられるのとは大違いです。
4. 販路のオプションを拡張 – 販売チャンネルを1つに絞ってしまうのはリスキーです。特に販売条件などを自分で決められない環境ではなおさらです。自社サイトを持つことで、こういったリスクを避けることができます。例えばマーケットプレイスに出店したストアで何か不具合が生じた場合、自社サイトに販路を移し、営業を継続することができます。
5. 海外市場へ進出 – 越境ECの成長率は、国内のネット売上の2倍と言われています。iii自社サイトがあれば、コンテンツ、マーケティング方針やショッピング環境などを見直すことで、未開拓の市場にも簡単に参入できます。ペイパル海外通販レポートで iv世界の主要13市場の購買トレンドをチェックしましょう。
自社のオンラインストアを構築するには
自社のオンラインストアを構築することは、実は思っているよりずっと簡単です。「オンラインストアの設定方法を選ぶ」「決済プロバイダを選ぶ」「ローンチ後のマーケティング施策を行う」ーこの3つの主なステップについてご紹介します。1. オンラインストアの設定方法を選ぶ
高機能ツールを使えば、オンラインストアを一から構築することもできますし、既存のウェブサイトにeコマースの機能を追加することも可能です。ここで4種類のツールをご紹介しましょう：
• 従来のウェブサイトビルダーは、サイト構築経験の全く無い初心者向けです。好きなデザインと構成で一からウェブサイトを作成でき、その多くはeコマース機能の追加も可能です。設定済みのテンプレートをカスタマイズするだけなので、コードの入力などは必要ありません。
• Eコマース プラットフォーム は、一般的なウェブサイトとは違い、オンラインストアの構築をサポートするためにあります。デザインもオンラインショッピングに最適化した内容となっています。ショッピングカートや商品カタログといったeコマースの機能が標準オプションとして用意されており、テンプレートもその多くはSEO対策に対応した作りとなっています。
• WordPress プラグインは、WordPressのサイトを既にお持ちなら、プラグイン機能の導入をおすすめします。eコマースの機能を導入し、既存のWordPressサイトをストアに再構築するだけなので簡単です。サイトを最初から作成する場合でも、WordPressは便利なツールと言えるでしょう。カスタマイズのしやすさ、自分でサイトのデザインを細かく設定できることから、WordPressは世界中で利用されています。
• ショッピングカート機能の導入は、既存のウェブサイトを簡単にオンラインストアに再構築することができます。ただこの方法では、通常販売できる商品の数に制限がかかります。したがって別にメインのオンラインストアを作っておき、これはサブストアとして使うと良いでしょう。多数の商品を取りそろえたフルスケールのeコマースストアを構築したいなら、他のオプションをおすすめします。
様々なタイプを比較し、ビジネスのニーズに合う方法を選びましょう。
2. 決済プロバイダーを選ぶ
5人に1人の消費者が、希望する決済サービスのオプションが無いことを理由に購入をあきらめる、という調査結果があります。v 顧客の期待に応えられる決済サービスプロバイダを選ぶことが不可欠です。
消費者の約4分の3(73%)が現在モバイルユーザーであることから、vi サイトもモバイル仕様に最適化すべきでしょう。小さな画面でカード番号や個人情報を入力するのは骨が折れるものです。PayPal Checkout などのオプションを追加し、できる限り顧客の手間を省きましょう。
海外の顧客にターゲットを拡大するには、その消費者の在住国で好まれる決済方法に対応できる決済プロバイダを選ぶ必要があります。またオンラインショッピング利用者は、自国通貨での支払いを受ける売り手を優先的に選ぶというデータもあります。vii
3. オンラインジネスを顧客に広く知ってもらうために、ローンチ後のマーケティング施策を行う
ウェブサイトを開設したばかりのタイミングで、すぐにトラフィックが伸びるとは限りません。よってマーケティングに資金と時間を投資することを検討しましょう。
ソーシャルメディアでのプロモーション、マーケットプレイスでの販売をすでに実施している場合は、その利用客に新しいサイトを開設したことを周知させましょう。
検索エンジン最適化 (SEO) – SEO対策は時間をかけてしっかりと。ウェブサイトのコピーに関連キーワードを挿入しましょう。特に商品ページには顧客に役立つ情報を盛り込み、サイトがモバイル仕様になっているかどうかも確認しましょう。
検索エンジンマーケティング (SEM) – マーケティング資金が用意できれば、検索エンジンの検索結果表示ページで有料広告サービスを導入してみましょう。お客さまのウェブサイトに顧客を誘導する大きなきっかけを作ることができます。
オンライン販売でペイパルがサポートできること
ペイパルはどのデバイスからでもスピーディーで安全、簡単に決済できる方法を提供します。認知度と信頼性の高いペイパルが使えるサイトなら、顧客も安心して購入できるでしょう。実際、5人に3人の消費者が、あまりよく知らないサイトであっても、決済方法としてペイパルが選べるならば購入を考えると答えています。viii
ペイパルなら、ソーシャルメディア、マーケットプレイス、自社のウェブサイトのどこからでも支払いの受け取りができ、決済の管理は1カ所でまとめて行うことができます。
ペイパルは、Shopify 、Wix、WooCommerceなど、数多くの認知度の高いサービスプロバイダと提携しています。ペイパルはeコマースプラットフォームで標準設定となっており、導入手続きはとても簡単です。自社サイトを構築・管理するのであれば、簡単なコードをコピー＆ペーストするだけで、ペイパルのサービスを導入できます。
世界中の200以上の市場で4億人超える消費者に利用されているペイパルなら、新たな市場への参入もスムーズです。商品価格を現地通貨で表示し、100以上の異なる通貨で支払いを受け取ることもできます。
ペイパルで支払いの受け取り方法について詳しくはこちら。
i OECD (2020), Connecting Businesses and Consumers During COVID-19: Trade in Parcels, https://www.oecd.org/coronavirus/policy-responses/connecting-businesses-and-consumers-during-covid-19-trade-in-parcels-d18de131/
ii PayPal (2020), PayPal Borderless Commerce Report, https://www.paypal.com/jp/webapps/mpp/business/borderless-commerce
iii OECD (2020), Connecting Businesses and Consumers During COVID-19: Trade in Parcels, https://www.oecd.org/coronavirus/policy-responses/connecting-businesses-and-consumers-during-covid-19-trade-in-parcels-d18de131/
iv PayPal (2020), PayPal Borderless Commerce Report, https://www.paypal.com/jp/webapps/mpp/business/borderless-commerce
v PayPal (2019), PayPal mCommerce Study. ペイパルの委託調査による報告書－サンプル数内訳：●2,000人(総数22,000)のスマートフォンを所持する、または使ったことがある消費者(年齢層18～74歳)、●300～500 人(総数4,602)のビジネスインフルエンサーあるいは販売事業に関し決定権のある立場にある方、顧客(または事業主から)からオンライン決済を受け取る立場にある方。対象者の居住国は以下の11ヵ国：英国、フランス、ドイツ、イタリア、スペイン、オーストラリア、インド、日本、米国、メキシコ、ブラジル2019年7月23日～2019年8月25日のオンラインの聞き込み調査による集計。オーストラリアでは過去のリサーチ結果と均等にするため年齢と収入に重点を置いてデータを収集。その他の点において特記すべき違いは無し。https://www.paypal.com/stories/us/paypal-mcommerce-study-mobile-trust-social-buying-top-of-mind
vi PayPal (Q3 2019), Ipsos commissioned by PayPal, Mobile Commerce Research、 11カ国(英国、フランス、ドイツ、イタリア、スペイン、オーストラリア、インド、日本、米国、メキシコ、ブラジル)における個人顧客22,000名および4,602社のビジネスオーナーを対象に、オンラインの消費動向を調査したアンケート。
vii PayPal commiペイパルの委託調査による報告書 Ipsos MORI PayPal Insights 2018 (サンプル数内訳：3万4000人の消費者、31市場、年齢18歳以上の成人を対象にした、2018年3月～5月のオンライン調査による集計）
viii ペイパルの委託による2018年11月Logica Research オンライン調査報告書－サンプル数内訳：2,000人の消費者 (ペイパルのファイナンスサービスユーザー、ノンユーザーが半々の割合）
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